日本国内で外国人採用を積極的に行う企業では、ビジネスターゲットになる海外国の言語に合わせた翻訳やカルチャライズができる人材を募集するといったケースもあり、必ずしもビジネスレベルの日本語は必須ではありません。しかし、英会話学校や英語教師などの特定の職種を除き、多くの一般企業においては、日常会話レベルのコミュニケーションが取れる語学力は求められることが多いようです。このように日本ではまだまだ日本語力が重視される傾向があるので、実務でどのくらいの語学力が求められるかの事前確認は必要です。
日本語力は、一般的に日本語能力試験（JLP＝Japanese Language Proficiency Test）の結果を聞かれることが多いです。日本語能力試験にはN1～N5の5段階のレベルがあり、N1が最も難しく合格率は約30％と言われています。N1合格には『幅広い話題について書かれた新聞の論説、評論など、論理的にやや複雑な文章や抽象度の高い文章などを読んで、文章の構成や内容を理解することができる。（※引用 ）』という、ビジネスレベルの語学力が必要となります。
応募段階から、N1・N2レベルの日本語力を基準とする企業も多いので、日本語に自信のある方は資格取得を検討するのも良いでしょう。
※日本語能力試験についての詳細はこちら
〈提供〉日本語能力試験公式 ウェブサイト（https://www.jlpt.jp/）

採用の際には、日本人の採用時と同様に業務経験やスキルはもちろん問われますが、職種により異なる場合もあります。例えば、若くて有能な人材を集めにくいプログラマーの場合など、ある分野に対して高いスキルを持っているかどうか等を重視する傾向があるようです。
日本語力はそれほど高くなくても、それを補えるスキルがあれば採用される傾向が強くなるようです。 しかし、企業によってはやはり言語の問題やコミュニケーションを重視する場合もあるため、採用後に双方の求めるものが合致せず退職に至るケースもあるため、面接時にははっきりと自分のスキルと言語能力について伝えることが大切です。FUJIYAMA JOBSでは「録画面接」という機能がありますので、積極的に自分の能力をアピールするのに活用してください。

外国人の方が日本に就労する際には、原則的に在留資格が必要になりますが、36種類の在留資格のうち、日本国内で「就労ができる資格」と「就労ができない資格」があります。これらの就労ができる資格が一般的に『就労ビザ』と呼ばれています。長期滞在する外国の方は、日本に来る際に、留学や特定活動（ワーキングホリデー等）で在留資格を取っている方も多いと思いますが、日本で働きたい場合には、この就労ビザへの切り替えが必要になります。切り替えには就業先の企業に用意してもらう書類や、入国管理局に提出が必要な書類があります。FUJIYAMA JOBSでお仕事を探す場合は外国人採用を積極的に行っている企業も多いため、ビザ取得をサポートする企業も多数あります。事前に面接等で確認をしておきましょう。
※各在留資格の詳細についてはこちら（入国管理局） http://www.immi-moj.go.jp/tetuduki/kanri/qaq5.html

日本のマナーや敬語を学ぶ

日本には独特のビジネスマナーがあります。可能であれば実際に就業する前に基本的なビジネスマナーは身に着けておくべきです。それらは日本の企業で働いていく上で、上司との会話であったり、同僚と一緒に仕事をしていく上で重視される傾向にあるからです。日本におけるビジネスマナーは身につけておくことをおすすめします。また、日本の社会では、目上の人やお客様に対して敬語を正しく使えることはとても重要です。ただでさえ日本語は難しいと言われる中で敬語まで覚えるのは大変だと思いますが、初めはビジネスシーンでよく利用される挨拶やフレーズだけでも覚えることが出来るようにしましょう。